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地盤調査って必要なの?必要性と工事内容


この記事では、地盤調査の必要性について詳しく説明しています。 地盤調査って必要なの?と、かさばる費用に悩まれている人も多いでしょう。 「新居に掛かる費用を安く抑えたいけど…」と悩まれている方は、地盤調査の重要性について要チェックです。

みなさん、こんにちは。 富山の注文住宅メーカー セキホームの前田です。

 

住宅メーカーから見積もりを取ると、多くの場合”地盤調査費”という項目が記載されていますよね。セキホームでも”地盤調査費”は必ず見積もりに組み込んでいます。お客様からすると「地盤調査費って一体なに?」と思われるかもしれません。

 

地盤調査の結果次第でどう対応が変わるのか、地盤調査をして何が得られるのか気になりますよね。
中には、「地盤調査なんて必要ないんじゃない?」と思ってしまう方もいるのでは?

 

しかし、地盤調査を行わずに新築住宅を建ててしまうと、お家が傾いてしまったり、場合によっては一部の保険に加入出来なかったりと、さまざまな問題が浮かび上がります。
今回は、そんな知られているようで知られていない地盤調査の必要性や重要性、地盤調査後の工事内容についてご紹介します。

 

地盤調査って一体なに?

地盤調査とは文字通り、地盤を調査することを指します。新築住宅を建てる土台となっている地盤の具合次第で、新築住宅へ悪影響を及ぼしてしまう可能性があるのです。

 

「建ててある家を同じ土地に新しく作り直す」という場合でも、以前とは違う重さの家を建てることから地盤調査が必要になってしまいます。場合によっては家の重さにより、地盤沈下が発生してしまう可能性も……。

 

しっかりとした家を建てるためには、しっかりとした地盤があるかどうかを調査しておくことが重要なポイントになっています。

 

調査するのは地盤の耐久性

地盤調査で地盤の耐久性を調べる方法としては、標準貫入試験や表面波探査法などが存在します。

 

セキホームではまず「表面波探査法」を実施し、その結果、追加調査が必要と判断した場合に「スウェーデン式サウンディング試験」を実施します。


スウェーデン式サウンディング試験は”SS試験”とも呼ばれ、先端がスクリューになった棒を地盤にねじ込みながら打ち込むことで、地盤の硬さを測定する方法となっています。

 

地盤調査の必要性

・新築住宅の設計に役立つ
建築基準法では、地盤調査の結果を見て、地盤の状態や強度に応じた設計をする事が求められています。
地盤の耐久性を見ることで、住宅が徐々に沈んでいく不同沈下などが発生する可能性をあらかじめ知っておくことが出来ます。

 

・万が一の保証に必要
セキホームをはじめ、ハウスメーカーは住宅をお客様へ引き渡した後、10年の間新築住宅の基礎に問題はないかしっかりと保証する必要があります。これを瑕疵(かし)保証といいますが、この保証へ加入するためには地盤調査報告書、あるいはそれに変わる書類が必要です。
万が一のときにお客様の住宅を守るためにも、地盤調査は必要不可欠な存在だといえるでしょう。

 

・予算計画を立てやすい
新築住宅の予算がある程度定まっていても、建設予定地の地盤次第では改良工事をしなければいけません。
地盤調査を行えば改良工事に必要な出費などを予め把握することが出来るため、予算計画を立てやすくなるのもポイントの1つです。

 

地盤改良工事は3種類

地盤調査の結果次第では、地盤に手を加える必要があります。地盤は表面ほど柔らかく深ければ深いほど硬くなっていますが、改良工事はケースバイケースで行われるのです。
そんな「地盤改良工事」では一体どういった手法があるのか、主な3つの方法をご紹介します。

 

「表層改良」

地表から1メートルほど深掘りし、セメントなどの材料と土を混ぜ合わせることで全体的に固める手法です。表面部分に問題がある場合は主にこの表層改良が用いられます。費用は家の大きさ、改良が必要な地盤の深さによって金額に変動があり、20万円から80万円前後となるケースが多いです。

 

「柱状改良」

基礎工事部分に深い穴を掘り、そこへセメント系の材料で作った柱を埋め込む手法です。強い地盤と基礎部分を直に繋げることで、高い強度を得ることが出来ます。表層改良が利用できないケースや、地盤の弱い部分が深い場所まで続いているケースに用いられ、50万円から140万前後の費用が必要です。

 

「鋼管杭改良」

基礎工事部分の真下に銅管などの杭を打ち込む手法で、硬い地盤まで強く深く杭を打つことで住宅全体を支える方法です。地盤の硬さが全体的に均一でなかったり、良好な地盤が深い地点にあったりする場合に用いられます。
一般的には他の手法に比べると費用が高くなってしまう傾向にあるでしょう。

 

新しい手法も登場

上記で紹介した、手法以外にも新たな地盤改良の方法も開発されています。
杭を使わずに砕いた石を地盤に流し込む砕石パイル工法、木材を地盤に打ち込む木杭工法、など技術は日進月歩しています。

 

軟弱地盤のリスクが高まる条件

軟弱地盤としてリスクが高いポイントは以下のとおりです。

 

・海辺や河川の近く、水害の多かった土地
水辺に近い土地は軟弱地盤の傾向にあり、含水率が高ければ高いほど地盤が不安定な傾向にあります。

 

・埋立地
かつては沼地や河のようなエリアでは、土砂などを積み上げて人工的に土地を作り出すケースがあります。そのような場所は自然の地盤とは異なり地盤が軟弱になっている可能性があるため注意しましょう。

 

・盛土で作られた土地
山などの傾斜地を盛土で平坦にした土地は、埋立地と同じく地盤が軟弱な可能性があります。ただし、山の傾斜地を平坦にするために、切り抜きで土地を確保するケースもあるため、傾斜地すべてが危険だという訳ではありません。

 

まとめ

地盤調査は土地がしっかりしているかチェックして、家が傾いてしまったり、沈んでしまったりすることを防ぐために存在します。何度家を建て直しても、地盤が弱ければ繰り返し家に悪影響をおよぼしてしまうのです。

 

それを防ぐための地盤改良工事にもさまざまな手法が存在し、ケースバイケースで適用されます。地盤調査を行い、地盤改良工事まで見越したうえで、新築住宅の予算を見積もることが重要だといえるでしょう。

 

(富山県内の液状化しやすさマップ)―国土交通省 北陸地方整備局

こちらで国土交通省が発表した富山県の液状化しやすい地域をご確認いただけます。参考にしてみてくださいね。

 

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